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【ニッポンの食、がんばれ!】大豆レボリューション(産経新聞)

 ■種まき、育て 心に「栄養

 豆腐、みそ、納豆、しょうゆ、きな粉…。大豆は日本人になじみ深い、これらの原料でありながら、多くを輸入に頼っているのが現状だ。こうした中、食料自給の大切さを考え、大豆を自分で育てる活動が実を結びつつある。その一つ「大豆レボリューション」は遊休耕地をトラストの仕組みで借り、農作業を体験する。主催者は「種をまくことが、さまざまな発見につながる」とアピールする。(草下健夫)

 ◆楽しく農レジャー

 「農をレジャーのように楽しむ。いわば“農レジャー”です」

 大豆レボリューションを主催するNPO法人「トージバ」(東京品川区)の神澤則生事務局長は、大豆作りの醍醐(だいご)味をこう表現する。

 「発端は素朴な疑問でした。毎日大豆を食べているのに、なぜこんなに輸入に頼っているのでしょう」と神澤事務局長。「日本は少資源国という一方で、耕作されていない畑がある。農業を継ぐ人が少なく、“大豆なら買った方が安い”という状況に陥っている。じゃあ、自分たちで種をまき、作ってみようと考えた」

 事務局は有志の「コーディネーター」を通じて、遊休耕地を抱える農家と提携。一般募集した種大豆オーナーが1口5千円などの会費を払い、年6回ほど農家でほかのオーナーと協力し、種まきから収穫、みそ作りまでをする。収穫した大豆はオーナー間で分配する。

 ◆不作でも収穫!?

 農家には事務局が管理料を払うが、不作でも金額は変わらない。「不作ならその現場を見て、なぜ駄目だったか、どうすればよかったかを考えて共有する。そこに活動の意味があり、農家を応援していく」(神澤事務局長)

 活動は平成16年度に1カ所でスタートし、今年度は全国28カ所に広がった。参加口数も45口から486口まで増えた。

 農家はおおむね、各地の都市部から通える範囲。オーナーたちは作業を通じて日ごろのストレスを解消し、食事を楽しむなど交流して帰っていくという。

 オーナーは30代を中心に幅広く、職業もサラリーマンをはじめ多彩。7割が女性といい、神澤事務局長は「女性は面白そうと思ったらすぐ来る。男性は、詳しく問い合わせてくれても、結局来なかったり…。どうやら女性の方が食の安全や生産現場のことに敏感のようだ」と分析する。

 初年度から提携している農家「みやもと山」(千葉県匝瑳(そうさ)市)の斉藤實さんは「若者たちは農村風景や農作業が大好き。心によどみがなく、すべてのことに感動してくれる」と、手応えを感じているという。

 神澤事務局長は「まず、気軽に大豆をまいてもらいたいが、そこから先の考えを押しつけることはない。それぞれが大豆をきっかけにいろいろな“収穫”を得ている」と語る。

                   ◇

 産経新聞社は「ニッポンの食、がんばれ!」キャンペーン(www.nippon−shoku.com)を通じて、食料自給率の向上を目指します。

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 ■輸入依存度高いまま

 農林水産省の統計によると、大豆の自給率は昭和35年度に28%だったが、安価な輸入品に押され、40年度には11%に低下。50年代以降は5%前後で推移し、平成20年度は6%。ただし食用油の原料などを除いた、豆腐や納豆、総菜、きな粉などの食品用に絞ると、自給率は20%程度といわれる。20年の国内収穫量は約26万トン。

 20年の輸入量は計約371万トンで、輸入高約2448億円。主な輸入先は米国が約273万トンでトップ。次いでブラジル約57万トン、カナダ約33万トン、中国約9万トンなど(財務省貿易統計、四捨五入のため合計と一致しない)。

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